お金を使うなら、自分たちが住むためのリノベーションや
設備など自分たちの住生活が充実することに使いたいですね。
一般的な分譲住宅では、万人受けするように当たり障りなく作られることが多いですが
今回は、実家で躯体はあるので内装を思い切って、自分たちのライフスタイルに
合わせて改装することが出来ます。
それぞれの家族構成、趣味や仕事に合わせた好みの改装が出来ます。
これが分譲のマンションならば、かなり改装には制限があり、
思うように改装できないことも結構あります。
でも自分の家なのですから、思う存分改装できます。
自分がゆっくりできる、誰にも邪魔されない書斎やプライベートルーム、
車やバイクをメンテナンスできる工作DIYガレージルームも作れます。
例えば、経済評論家の森永卓郎さんは趣味のミニカーの部屋を持っています。
ペットだって思う存分飼えます、外から勝手に出入りできるペットドアもつけれます。
家族で楽しむシアタールームや、奥様が園芸を楽しむサンルームだって作れます。
とにかく、住む家から楽しめる家にできるわけです。
また昔の大家族用の家で大きすぎる場合は、無理にそのまま使わず
「減築」というリノベーションの方法があります。
例えば２階建ての家の２階を減築すれば耐震性がアップしたり
部屋数を減らすと、昔ながらの家は断熱に弱いので、
冷暖房の危機がよくなり、光熱費の節約にも繋がります。
掃除やメンテナンスも楽になります。
ちゃんと減築部分を登記申請しておけば固定資産税も減額できます。
家族で住む時は思い切って、家族のライフスタイルに合わせた
カスタマイズリノベーションをすることをおすすめします。
また古い住宅を利用する場合特に昭和５６年（1981年）6月以前の建物の場合は、
耐震構造として弱い部分もありますので、耐震補強工事をするのもいいと思います。
国の施策により、耐震補強工事には補助金が助成されます。
対象となる建物や金額などはそれぞれの自治体によって異なり、
利用するには事前に自治体の窓口に相談する必要があります。
参照：国土交通省 ・住宅・建築物の耐震化について
・地方公共団体に置ける耐震改修促進計画の策定予定及び
耐震改修等に対する補助制度の整備状況について
例えば,大阪府（木造住宅耐震改修補助）では、
●補助対象として満たすべき条件
①昭和56年5月31日以前に建築されている
②現に居住しているか、これから居住しようとするもの
③市町村が定める要件に合致すること
●対象となる工事
①耐震診断結果の総合評点が1.0未満、改修後は総合評点が1.0以上
（1.0に満たない工事でも対象になる場合がありますので、詳細は問い合わせください。）
②課税所得金額が5,070,000円未満（目安の年収910万円）であること
● 補助金：定額40万円（所得の低い方は60万円）
● 問い合わせ先：住宅まちづくり部 建築防災課 電話番号：06-6210-9716
URL：http://www.pref.osaka.lg.jp/kenshi_kikaku/kikaku_bousai/taisin_hozyo.html
まずは耐震診断を受けます、耐震診断費用も補助されますので、各行政の建築課等に
お問い合わせされればと思います。
自ら住むことを決めても、いずれ売却することもあるかもしれません。
その時建物が耐震補強されていなければ、相当なリフォーム費用をかけていても
価値を見てもらえない場合があります。 建物の価値も評価して売却したいなら
耐震工事はしておくことがおすすめです。
耐震工事を受けている証明書（耐震基準適合証明書）があれば、
住宅ローン控除を受けることもできるようになり、売却しやすくなります。
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